利用について

学生相談部門は学生の皆さんが充実した学生生活を送るための支援を目的として活動しています。さまざまな専門性を持ったスタッフが連携しながら支援しますが、どの相談場所でも相談者自身の同意を得ずに相談内容が外部に漏れることはありません。安心してご利用下さい。
※他部署・他機関との情報共有の必要がある場合はご本人への同意を得た上で連携、共有します。

B208室へお越しの上予約をすることも可能ですがフォーム予約を推奨しています。
「相談したいことがある」、「話したいことがある」場合は、こちらのページを確認した上でご予約下さい。

来室時のお願い事

新型コロナウイルス感染症対策のため、来室される方は、以下の項目についてご理解、ご協力をお願いいたします。

• 入室前に手洗いをお願いします。
• マスクを着用してください。
• スタッフとの社会的距離は2ｍ以上を目安にお願いします。
• せき・のどの痛み・くしゃみ・鼻水・鼻づまり・頭痛・ 発熱・喉のかれ・腹痛・下痢・筋肉痛・倦怠感など体調に違和感がある方は、来室をご遠慮ください。その際には、予約変更、もしくは遠隔相談に変更など対応いたしますので、メールや電話などでご連絡をお願いします。

学生相談部門を利用される方へー利用案内ー

学生相談部門は、学生生活において直面する様々な問題や悩みなどについて相談に応じます。また、学内外の関係者と連携も行います。

相談室の利用に際しては、以下の内容をご理解ください。
不明な点があれば、いつでもおたずねください。

1. 面接は、1回の面接で終えることもできますし、継続して定期的に受けることもできます（例えば、週に1回）。面接を継続するか、終えるかについては、担当カウンセラーと話し合ってください。
2. カウンセラーとの面接は予約が優先されます。あらかじめ予約を取ってから、窓口へお越しください（空いていれば当日の相談も可能です）。
3. 都合が悪くなり、面接のキャンセルや予約の変更が必要な場合には、事前にお伝えください。連絡は、電話0532-44-6588、メール「gakroom☆office.tut.ac.jp」までお願いします。面接時間を過ぎてしまった場合でも、お知らせください。
   ※上記☆を@に置き換えてください。

4. B208学生相談室窓口や保健スペースへの立ち寄りについては、原則15分以内の利用としています。

   それ以上話す時間が必要な場合は、改めて相談の時間を設定する、またはカウンセラーによるカウンセリングの予約を勧めるなどの対応を取っています。

学生相談における情報の取り扱いについて

原則として、あなたが来室した事実や話した内容が外部に漏れることはありません。関係者との情報共有は、あなたの同意のもとで行われます。

ただし、以下のような場合には、例外となります。

1. あなたや周囲の人に命の危険がおよぶ可能性があるとき
2. あなたが法を犯した可能性があるとき

その他　注意事項

○カウンセリング

　相談時間は1回50分程度です。対面相談を基本とし、電話相談やリモート相談を行う場合もあります。相談の頻度については、担当カウンセラーと相談の上、決定します。

○電話相談、リモート相談、メール相談での注意事項

電話相談やリモート相談、メール相談といった遠隔相談は、新型コロナウイルス感染症対策に伴う対応として一時的に実施するものです。相談者に自殺や傷害事件を起こす危険性が高いと判断される場合や、遠隔相談を利用するための電話回線やインターネット回線、接続用端末等の利用環境が整っていない場合には、ほかの相談方法をご紹介する場合があります。

1. 相談者とカウンセラーは、双方の声が他の人に聞こえたり、邪魔されたりしない、プライバシーが確保できる場所から遠隔相談に参加します。視覚的・聴覚的な手がかりが乏しくなるため、コミュニケーションに齟齬が生じる可能性があります。セキュリティ上の問題から、相談者の機密情報が不正アクセスの被害を受ける可能性がまれにあります。
2. 相談内容を録音・録画してはいけません。
3. 遠隔相談で用いる、電話回線・インターネット回線や接続用の端末等の利用環境は、相談者ご自身でご用意してください。遠隔相談に用いるコンピュータには、最新のOSやウイルス対策ソフトがインストールされていることを確認してください。通信品質により、相談が中断されたり、遅延したりする可能性があります。
4. 担当カウンセラーの判断によっては、遠隔相談が適さないためにほかの相談方法を提案したり、遠隔相談を中断したりすることがあります。

○相談内容の守秘

相談内容についての守秘は厳格に守られます。ただし、学生相談室のスタッフはチームとして活動しており、スタッフ間で情報共有を行うことがあります。また、支援効果を高める目的で、相談者本人の同意が得られた場合に、学内外の関係部署と情報共有や連携した支援を行う場合があります。なお、特殊なケースとして、相談者に自殺や傷害事件を起こす可能性が高いと判断される場合、虐待の被害や加害の可能性が高いと判断される場合などでは、家族、学校医、指導教員、病院や警察などに連絡する場合もあります。この場合でもできる限り、相談者の承諾を事前に取るように努めます。